ハリウッドが、いよいよ撮影再開に向けて動き出した。先週、カリフォルニア州知事ギャヴィン・ニューサムは、ハリウッド関係者に、コロナ対策撮影ガイドラインの作成と提出を要請。提出締切は週が明けた5月25日月曜日だったが、それよりひと足早く、22日金曜日には、ジョージア州知事ブライアン・ケンプが、撮影に向けて独自の提案書を発表している。

税金優遇制度を設けて積極的に撮影の誘致を行ってきたジョージア州は、近年、アメリカにおける撮影のメッカに成長してきた。最近では、たとえば、マーベルのスーパーヒーロー映画や『ワイルド・スピード』シリーズ、Netflixの『ストレンジャー・シングス』、『ウォーキング・デッド』などが撮影されている。昨年度、映画やテレビの撮影が州にもたらした経済効果は、州にとって史上最高の29億ドル。これらを支える経験豊かなクルー、立派な撮影スタジオ、ケータリングサービスもそろっている。

ケンプ州知事の提案書に盛り込まれた事柄には、現場の人数を極力減らすこと、カメラが回る直前まで俳優同士の間にアクリル板を設置し直前にそれを外すこと、俳優はできれば家でメイクをし衣装を着てくること、オーディションは対面でなくリモートで行うこと、どうしても実際に会ってオーディションをしたい場合は、時間に余裕を持ってアポを入れ、その人の番が来るまでは自分の車の中で待機してもらうことなどがある。他には、レンズのトリックを使って共演者同士の距離を実際より近く見せる、撮影中にクルーが食べるスナックはひとり分ずつ袋に入れシェアさせないようにする、といったことも入っている。

しかし、これらの提言、また、カリフォルニアがまもなく発表するガイドラインは、それ自体で成立するものではなく、映画俳優組合（SAG-AFTRA）の了承が必要だ。俳優たちがまだ不安と感じれば、新たな項目が足されることになるだろう。

一方で、映画館も、ビジネス再開に向けて期待を膨らませている。大手劇場チェーンは、かなり前から7月頭のオープンを狙い、6月中旬から準備を始める姿勢を示していたが、最近になって、にわかにそのスケジュールは現実味を帯びてきた。新作の公開が次々延期される中、唯一7月17日の北米公開日を動かさないできたクリストファー・ノーランの『TENET テネット』も、ほんの少し前まで「無理ではないか」と言われていたのに、今では一転し、たぶん大丈夫だろうと見る向きが強い。それどころか、さらに状況を楽観したラッセル・クロウの次回作『Unhinged』は、予定より早く7月1日に公開日を変更している。

ただし、まだコロナが収束していない状況とあり、どれだけの人が映画館に駆けつけてくるのかは不明だ。映画館側は、観客に安心してもらうため、万全の体制を取り、アピールする必要がある。そのための手段としては、定員は通常の半分かそれ以下に限り、上映回の間には徹底した清掃と除菌のために長い時間を空けること、オンラインでの予約発券をさらに徹底させること、ポップコーンやドリンクなどの販売も事前に決済し、現地で受け取るだけにすることなどが考えられる。

外出禁止令の間、Netflixの会員数が増加したことが示すように、コロナで人はこれまで以上にストリーミングサービスに親しむようになった。このことが映画館の命を脅かすのではないかという不安がある反面、散々家にこもらされてきた人々は外に出たくて仕方がないはずだとの予測もある。実際、最近の調査では、映画ファンを自認する人の8割が、「すぐにでも映画館に行く」と答えている。ハリウッドの再起動＝“re:START”が、期待どおり順調に進むことを願いたい。

文：猿渡由紀

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