Download on the App Store ANDROID APP ON Google Play
Download on the App Store ANDROID APP ON Google Play
ぴあ 総合TOP > ダンスを広く届ける『D.LEAGUE』の挑戦 “ダンサーの権利”にも寄り添った新しい仕組みを聞く

ダンスを広く届ける『D.LEAGUE』の挑戦 “ダンサーの権利”にも寄り添った新しい仕組みを聞く

音楽

ニュース

リアルサウンド

 2020年8月、プロダンスリーグ『D.LEAGUE』が発足した。プロチームがリーグでストリートダンスを競い合う『D.LEAGUE』は、ダンサーだけでなく視聴者もスポーツと同様にパフォーマンスを楽しむことができる、新しいプロジェクトだ。“世界中すべての人に、「ダンスがある人生」をもたらす”をモットーに掲げ、様々な企業がチームオーナーとして参画しており、EXILE HIROもチーフクリエイティブアドバイザーとして参加している。2021年1月10日から始まる全12ラウンドのレギュラーシーズンは、総勢9チームが1年間かけて戦い抜く予定である。各チームがオリジナル曲を使用し、ダンサーが楽曲プロデュースまで担うことができるのも大きな魅力だ。今回は、そんな『D.LEAGUE』の理念、仕組み、立ち上げに至るまでの思いなどを聞くべく、株式会社Dリーグ 代表取締役COOのカリスマカンタロー氏、株式会社LDH music&publishingのCorporate Officer・大山健氏にインタビューを行った。(編集部)

従来のスポーツファンにも楽しんでもらえる大会に

ーーカンタローさんはこれまで世界最大級のダンスバトルイベント『DANCE ALIVE HERO’S』の開催などを通じて、ダンスカルチャーの普及に尽力されてきました。『D.LEAGUE』もまた、これまでの活動の延長にあるものでしょうか。

カリスマカンタロー(以下、カンタロー):僕はダンスカルチャーをもっと面白く、メジャーなものにしていきたいとの想いをEXILE HIROさんと共有してLDH JAPANに入りました。『DANCE ALIVE HERO’S』は、まさにダンスバトルの面白さをより幅広い方々に届けたいと考えて開催したものですが、とても楽しかったという声をたくさんいただく一方で、はじめてダンスバトルを観た人から「もっとわかりやすい見せ方ができないか」という意見もいただきました。そこで構想したのがダンスをリーグ化する『D.LEAGUE』です。ダンサーが企業とプロ契約をして勝負する形なら、従来のスポーツファンにも納得して楽しんでもらえると考えたんです。

ーー『D.LEAGUE』の9つのチームは、各企業がスポンサーになっているんですね。

カンタロー:株式会社D.LEAGUEが運営するダンスのプロリーグに対して、企業が加盟金を払って参画するという形になっています。各チームは所属メンバーであるDリーガーと契約して、年俸を払っていく。プロのサッカーや野球と同じですね。

ーーエイベックス株式会社、株式会社コーセー、株式会社サイバーエージェント、セガサミーホールディングス株式会社、株式会社セプテーニ・ホールディングス、株式会社フルキャストホールディングス、株式会社ベネフィット・ワン、株式会社 USEN-NEXT HOLDINGS、そして株式会社KADOKAWAと、錚々たる企業が参画しています。

カンタロー:代表取締役CEOの平野岳史と相談して、各社にお声がけさせていただきました。平野さんとは『DANCE ALIVE HERO’S』を鑑賞しにきた際に『D.LEAGUE』の構想を話したところ、意気投合して一緒にやることになりました。HIROさんに紹介してもらったんですけど、「踊る経営者」として知られていて、なんでも50歳になってからダンスを始めたとか。

ーー『D.LEAGUE』は競技としての側面が大きいと思います。審査などはどのように行うのですか。

カンタロー:各チームが2021年1月10日から始まる、全12ラウンドのレギュラーシーズンを戦います。計12ラウンドの各チームのパフォーマンスはD.LEAGUE競技規則に従い採点し、上位4チームを選出します。その際、オフィシャルアプリの「オーディエンスJUDGE」を用いて、一般の方々からの評価も反映させます。レギュラーシーズン後、上位4チームによりチャンピオンシップを行い、6月末に初代シーズンチャンピオンを決定する予定です。その一連の流れの中では当然、様々なストーリーが生まれてくるでしょう。また、ダンスは必ずしも技術的に上手いから勝つわけではなく、人気のあるダンサーはそれだけで評価されたりもします。そこが他のプロ競技と違うポイントで、技術面と文化面のバランスを取る必要があるところだと思います。一般の方々からの評価は、よりダンサー個人の人気を反映したものになりそうです。

ーーチーム同士でダンサーをトレードする可能性は?

カンタロー:あると思います。1年間の戦いが終わった後、すごく人気が出たダンサーがいれば、他のチームからの引き抜きがあるかもしれないし、そうなれば移籍金が発生したりもするでしょう。全国のダンススタジオからドラフト会議で選抜されるダンサーとかも出てくるかもしれないし、海外のダンサーと契約するチームもいるかもしれない。

 また、『D.LEAGUE』には「SPダンサー」というショット契約の枠もあるので、たとえば「第3戦目で1回、このダンサーを使ってみたい」といった戦略を練ることもできます。中には一般的に名を知られたダンサーもいるでしょうし、各チームがどのタイミングでどんなダンサーを起用してくるのか、僕たち運営サイドも想像がつきませんし、そこも大きな見どころになっていくはずです。

マルチな才能を持ったダンサーにとって画期的なシステム

ーー『D.LEAGUE』は音楽ビジネスにおいても新しい取り組みをしています。

大山健(以下、大山):最初、数年前に前職(ユニバーサル・ミュージック・パブリッシング合同会社)の時代に、知り合いであった彼から『D.LEAGUE』の構想を聞いたときから、音楽的な側面における問題点について相談を受けてきました。例えば海外の楽曲を使用する際には、どのように著作権の問題をクリアにしていくかとか。その相談の中で、ダンサーにも著作権の配分を与えるという、新しいスキームのアイデアを聞きました。確かにダンサーの中には作曲や作詞のスキルを持った人もたくさんいるので、そのような機会があれば、他の作家と自分たちで踊るオリジナル楽曲を共同著作することで、著作者としての対価を得られるチャンスがある。また作家のスキルがないダンサーでも、作家の方たちが作ったチームのオリジナルの楽曲のプロモーション活動をある種の会社の一員として行い、大いに貢献した場合は、その楽曲を管理する会社(チーム)から対価(インセンティブ)を得られるチャンスがある。このスキームによって、ダンサーやクリエイターの方々にはこれまで以上に様々な機会が生まれるなと思いました。

カンタロー:僕は音楽業界にそれほど詳しいわけではなかったのですが、逆に自由な発想で考えたときに、なぜシンガーや作曲家には権利が発生しているのに、ダンサーにはそうした権利が生まれてこなかったのだろうという疑問を抱きました。昔は路上で歌っていただけだったのが、いつから産業として成り立っていったのか、歴史を振り返って調べてみたんです。すると、ダンスの振り付けの著作権を管理する団体がまだまだ世界的にも少なくて、ダンサーの権利についてはあまり議論されてこなかったことがわかったんです。著作権に詳しい弁護士に相談したところ、ダンスは踊った直後からその人に著作権が発生すると言われているけれど、それを認めて登録する機関がないし、どこまでがオリジナルと言えるのかの線引きも極めて難しい。そう考えたとき、まずはダンサーがどのように音楽にアプローチしていけば権利を持てるのかという方向性で発想したのが、このシステムです。

大山:僕自身は株式会社D.LEAGUEの直接的なスタッフではなくLDH JAPANのグループ会社で、音楽出版社である株式会社LDH music&publishingの人間で、作家の権利を守る立場ですから、彼のビジョンを聞きながら、作家サイドとしての考え、音楽出版社としての考えなどをアドバイスとして伝えました。またD.LEAGUEには音楽著作権などに詳しいスペシャリストがいますので、その方を中心にどういう形であればこのスキームがみんなの納得を得られる形になるかを模索して、具体的なプランに落とし込んでいったようです。

 カンタローさんより一例として、ダンサーが共同著作者となった場合の配分を説明しましたが、あくまでも寄与の度合いによって曲ごとに違います。その寄与が作家としてのものであるのか、プロモーションや開発などに関する貢献なのか、はたまたその両方なのかで、得られるチャンスのある対価の中身は当然変わってきます。

カンタロー:その辺りの適正な配分は、相当な事例事象を踏まえなければいけないことで、詳細に定まってくるのはまだ先になるでしょう。僕は記者会見でダンサーの配分が40%になる可能性もあると言いましたが、それはもしもダンサーが作詞作曲まで行った場合で、実際はその都度、ケースバイケースになると思います。例えばavexのチームの今回発表したチームテーマ曲の制作時に関わったトラックメイカーはダンサーでもあるので、そういうマルチな才能を持ったダンサーにとっては、画期的なシステムになると思います。まずはダンサーが作家になれるチャンスを『D.LEAGUE』で創出していきたいです。

ーー今回は各チーム、レギュラーシーズン全12試合中に3曲、チャンピオンシップ全2試合中に2曲、オリジナル曲を使用するというルールになっています。オリジナル曲は、この枠組みで作られるケースが多そうです。

大山:トラックメイカーの方とディレクターの方が日夜、スタジオに入って制作をされていると聞いていますが、ダンサーの方も自分たちで楽曲をプロデュースするという意識で参加しているようです。ダンサーもクリエイティブチームの一員となっていることを一般の方にも認知してもらいたく、今回は各チームにオリジナル曲を用意してもらうことになったようです。

カンタロー:その当時のダンスの大会に出て、それが後にDVD化されるとき、既存の曲を使っていると差し替えられてしまうんですね。それが嫌だったから、僕はトラックメイカーに依頼して、オリジナルの楽曲を作ってもらったんです。ダンサーには、楽曲に対してそういう高い意識を持った人も多いはずだと思います。また、昨今はYouTubeやTikTokなどSNSでダンスが流行したことでヒットした楽曲もたくさんありますが、その広告収益はダンサーに入ってきません。逆にいうと、ダンサーが発信力を高めていけば、この曲で踊ってほしいという依頼が来ることもあるはずだと思います。日本でも世界的ダンサー、振付師は多くいますが、韓国ではすでに有名振付師の振付には高い価値が認められているとも聞きます。『D.LEAGUE』が国内でのダンサーの地位向上の一歩になり、ダンサーやクリエイターたちが新たなビジネスチャンスを掴むきっかけになったら最高ですね。

いずれはダンスの著作権の問題にも触れていきたい

ーー楽曲制作はかなり進んでいるんですか?

カンタロー:各社進んでいます。1年目は既存曲とミックスで使えるような状況を作っていますが、2年目以降は完全オリジナルでいきたいですね。すべてがオリジナル楽曲になれば、各社が自由にいろいろなところで配信できますし、1年目の反響次第では著名な作曲家や作詞家が共作に名を連ねてくれる可能性もあるでしょう。海外から「日本のダンスチームと一緒に楽曲を作ると、世界的にすごくバズるんだよね」と評価されるようになれば、世界中のトラックメイカーやクリエイターが参加してくれるかもしれない。将来的には、そうなっていくことを狙っています。

ーー各チームのダンサーからはどんな反響がありますか。

カンタロー:みんな楽しんでいます。自分たちで楽曲プロデュースまで携わることができるのは、ダンサーにとっても刺激があるはずですから。

大山:間違いなく楽しいですよね。一昔前とは違って、世界的には作詞作曲の現場はいわゆるコライト(CO-WRITING)という分業制に変わってきています。複数の作家で共同作業するのが当たり前の時代なので、作家としてのスキルがすでにあったり、またその可能性があるダンサーがクリエイティブな楽曲制作に参加するのも自然な流れだと思いますし、みんなで力を合わせてものを作るのに良い環境になってきていると思います。

カンタロー:10年くらい前なんですけどLAのとあるトラックメイカー(今となっては有名な1500 or Nothin’)の家に遊びにいったら、でかいスピーカーの前でみんなでピザを食べながらトラックメイキングをしていました。一人が機材に向かって打ち込んだら、次の人がまた打ち込んで……という感じでどんどんトラックが出来上がっていくんです。あの中にダンサーがいれば、良い形で共作ができると思います。

ーー将来的には、ダンスそのものの著作権の問題についても取り組んでいきたいと考えていますか。

カンタロー:そうですね。音楽の問題に一緒に取り組むことでいろんなことが明文化できたら、いずれはダンスの著作権の問題にも触れていきたいです。ただ、芸術の幅を狭めるような著作権の使い方は僕自身も望んでいないので、何がオーソドックスで公的にみんなが使えるものなのか、オリジナリティはどこから発生するものなのか、そしてその著作権をどのようにして音楽業界や配信業界の方に認めてもらうかなど、慎重に考えながら進めたいと思います。

ーーTikTokなどで流行っている動画の商品性の核は、実はダンスにあるケースが少なくないですからね。

カンタロー:YouTubeやSNSを通して例えば「シェイク」や「チキンヌードルスープ」といったような振付が世界中で流行るケースはよくあって、もし発案したダンサーが権利を主張できれば、ちゃんとマネタイズはできると思うんです。メイクマネーをするのはヒップホップの文化としても正しいのに、日本だとメイクマネー自体があまり良くないことのように思われる節がありますが、ダンスカルチャーにはその壁を壊していってほしいです。『D.LEAGUE』からスーパースターが生まれることを期待します。

大山:表に出てアーティスト、実演家として活躍するダンサーのクリエイティブな側面に対して、適正な対価を払っていくことを考えることは、今後のエンタテインメントの発展を考える上でも大事なことだと思います。ダンサーに作家のスキルがあり、楽曲を作れば作家として著作権収入がある。また作家のスキルのないダンサーでもDリーグの仕組みの中では、そのダンサーがチームの楽曲を管理する会社と一緒にプロモーション活動などを行って、楽曲やチーム名の普及に努めたら、その分の報酬をチームが支払う。ダンサーのみならず、クリエイターやアーティスト、あるいは各チームを支える企業とWin-Winの関係になるのが理想です。

カンタロー:ダンスの著作権は、音楽の著作権よりも難しく曖昧な点が多くて、定義づけるのは簡単なことではないです。例えばAIがさらに進化して、モーションのデータをAIが分析できるようになったとしても、どこからが権利として認められるのかは、最終的に人間が判断しなくてはいけないでしょう。しかし、この難しい作業を誰かがやらないと権利としては認められていきません。ダンサーたちの権利意識を高めていくのも『D.LEAGUE』の役割かもしれません。

ーー10年前、20年前に比べたらダンス人口は爆発的に増えていると思いますが、ダンス業界にはまだまだ可能性がありそうです。

カンタロー:ダンス人口はたしかに増えていますが、鑑賞者はあまり増えていないので、そこを増やしていくのも大事なポイントかなと思います。今回、『D.LEAGUE』の発表をしたところ、様々な企業からお問い合わせをいただきました。ダンスの人気は日々高まっていて、若者にアプローチするには最適な方法の一つではありますが、どうやってビジネスに繋げていくのか、いまだ回答を探している企業はたくさんあります。コロナ禍で様々なプラットフォームが立ち上がり、配信における法整備も進む中、マルチデバイスを駆使して展開することで、ダンスの新たな可能性を探っていきたいです。

D.LEAGUE 公式HP